POSシステムとは販売時点情報管理のことで、販売実績を単品単位で集計する経営手法です。ちなみに、このシステムは品目が膨大なスーパーマーケットにおいて、業務を効率化することを目的としてアメリカで開発され、その後日本でも導入され、徐々に普及してきました。POSレジは販売情報を管理するシステムを搭載したレジを表すことになります。今や、全国のいたるところに普及しており、私たちの日常の暮らしを陰で支える存在となっているものです。インターネットで情報管理をしているので、セキュリティーをしっかりしていないとウイルスやデータを持ち出されてしまうという弱点がありますが、デメリットはほぼそれだけといえるのかも知れません。デメリットを上回る、数々のメリットが、経営業務を効率化させ、売り上げ向上に貢献しています。例えば、売れた商品について、日時、場所、商品名、個数、合計金額、お客様の性別や年代、来店人数などの情報を蓄積したり分析したりすることで、売れ行きを予測することができます。確かな情報を元にして対策を考えることができるので、店や企業の売上を良くするために活用することができます。また、多くの商品が登録されているデータベースを利用することで、レジの打ち込み時間を短くしたり打ち間違いをなくしたりすることも可能になりました。打ち間違いをなくすことに関しては、操作方法が簡単なことも関わっています。では、POSレジには具体的にどんな機能があるのでしょうか。エステサロンなどの美容サロンを主体にして説明します。
まず、クラウド画面から予約登録ができる予約管理機能は、スタッフが空き部屋を確認することができます。それにエステサロンなどで必要になる顧客管理機能もあります。施設履歴、売掛情報、チケット残数、プリペイド残額などの様々なデータを集積することができるので、スタッフの管理の手間をより短くすることができます。もちろん、売上データに関しても分析できますし、ポイントカードやクレジットカードなどの磁気カードにも対応しています。さらに、レジ周辺機器との連携もとることができます。データを活用することによって、スタッフのシフト管理や勤怠管理、営業成績の分析もできます。また、メール配信や電話受付支援、ラベル印刷などもできるうえに、商品の在庫やお客様のカルテも管理することができます。契約内容や有効期限の変更や解約ができたり、その解約を取り消したり、お客様の契約内容を家族や友人と共有したりすることなどの顧客管理をスムーズにするための機能も備わっています。忙しく働いているときに表計算ソフトなどを使い、日々増え続ける情報を入力、修正、管理することは、非常に大変で時間と労力がかかります。以上のような、様々な機能を存分に活用することによって、業務効率化につながるということは、容易に予想できるのではないでしょうか。POSレジの導入には、経営の飛躍に向けての大きな可能性があります。
POSレジには、主な形式としてターミナル型とタブレット・スマートデバイス型があります。ターミナル型は、スーパーやコンビニなどで使われていて、自動つり銭機や電子マネー機能などがついています。ハイテクで機能が備わっている分、導入コストも修理代もある程度は必要となります。しかし、耐久性や操作性、使いやすさも高いということになります。また、パソコン型は、パソコンをそのままPOSレジとして使うので、メールの送信や勤怠管理、顧客分析などもできます。一方、ハンディターミナル型はサイズが小さく、持ち運びしやすいので、スーパーや飲食店、出張販売などに適しています。タブレット・スマートデバイス型は、一般のタブレットに専用のアプリをダウンロードするのでコストを低く抑えることが可能です。スマートデバイスのみで精算や管理、分析など様々な業務を行えることが大きな特徴で、スペースもあまり必要としないので、幅広く活用されています。タブレットは一般端末なので、スタッフや社員がインターネットやゲームで遊んでしまうのではないかという不安がでてきます。その不安を解消するためにはセキュリティー観点で管理を行うモバイルデバイス管理ツールを利用しましょう。そうすることで、タブレットの操作を管理したり制御したりすることができます。タブレット・スマートデバイス型のPOSレジは、店舗や企業に様々なメリットをもたらします。商品の画像と情報を保存することで、手元に商品がなくても紹介したり会計したりできるプロモーションツールがあります。ですから、販売サイトとの連動で在庫調整をする必要がなくなり、様々な売上向上計画を実行できるようになります。また、ここで挙げた機能だけではなく、いろいろな機能を追加できるのもタブレットの特徴です。ターミナル型、タブレット・スマートデバイス型のいずれを使用するにせよ、エステサロン経営において、POSレジを導入するメリットは大変大きいものです。業務効率を良くして、さらなる経営発展に向けての第一歩を踏み出すのに有効であると言えるでしょう。
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